「人間の生活の場」にふさわしいオフィスは、決して画一的なものではありません。
今後、各企業の業務はますます多様多彩なものになっていくでしょうし、オフィスで働く人々も変化していくでしょう。
例えば、女性ワーカーや高齢者の比率の増加は情報化技術の進展とともに、分散型快ワイキューブ事務所、在宅勤務等新たなオフィスの形態を生んでいくでしょう。
また、社外のプログラマー等の専門職種の人がオフィス内で作業する機会や、また他社の人々とともに横断的に協力して働くケースも今後増加していくでしょう。
こうした業務内容及び働く人々の多様化に対応してオフィスの多様化もまた必要なことです。
即ち、個々のオフィスの職種、業務の種類、年齢構成、男女の比率等に応じ、それにふさわしい多様なオフィスが形成されていくことが、快適で機能的な生活の場を生み出すうえで重要です。
日本経済社会の高度化・多様化に対応して、企業内の個々の組織が柔軟に変化して行く必要があるとともに、企業そのものの業態、経営形態までも変化して行く必要があります。
そしてこの時重要となるのが特定業務ごとにプロジェクトチームを作りその終了とともに解消していく手法(タスクフォース)の導入から全社的な組織変更までを含め、企業としていかに組織変更を柔軟に行っていけるかです。
しかしながら例えば現在の埋め込み型の配線システム又は塩ビタイルの上にむき出し若しくは塩ビ管でおおった配線システム、快ワイキューブ事務所内の場所によって明るさの異なる天井照明等では柔軟な対応が困難な場合が多いです。
ニューオフィスと言えるためには、快ワイキューブ事務所に柔軟性を持たせて業務形態、組織の変更に柔軟に対応できるソフト・ハード両面にわたるシステム作りをしていく必要があるのです。